オンライン診療のこれから

株式会社MICINによると、2016年に提供を始めたオンライン診療サービスの医療機関との契約数が、昨年12月時点での1700件に対し、直近で約4000件となった。

LINEでは、傘下のLINEヘルスケアが、すでにビデオ通話を活用した医療相談を提供しているが、今後は医療機関との連携を強化し、この夏に新たにオンライン診療に参入する予定だ。

しかし医療機関全体での普及度合いをみると、まだ本格的な広がりにはほど遠い状況だ。

厚生労働省の統計によれば、5月下旬時点で全国で1万4500の医療機関が情報通信機器での診療を導入、うち5割が初診で使用しているという。およそ18万の医療機関総数に比べると、1割に満たない。しかも、実際に画像と音声による遠隔診療は、実はそれほど広く普及しているわけではなさそうだ。

ニューズウィークより引用

 

 

新型コロナウイルスの影響を受けて

今まで認められていなかった、初診からのオンライン診療が

期間を限定して認められています。

 

ニュースでは、オンライン診療がまだまだ普及していないという情報ですが

実施し始めている医療機関は、着実に増加しています。

また、オンライン診療に対応できる環境を整備している企業もあるとのことです。

 

オンライン診療には

対面診療と比較したときに医療の質が落ちてしまうという課題

診療報酬に関する課題などありますが

 

業務の効率化により、医師や看護師の負担軽減

患者さんの移動や待ち時間等の負担軽減

院内感染の予防

などのメリットもあります。

 

 

そんな中、オンライン診療がまだ一部でしか活用が進んでいない課題を考えると

患者さん側がオンラインに対応できない状況が想定されます。

特に高齢の患者さんが多い医療機関の場合は、

オンラインに対応したところで高齢の患者さんは対応できないため

実施していないというところもあるかもしれません。

 

オンライン化のメリットを最大限に有効活用するためには

まずは、患者さん側がオンラインに対応できているという前提条件があります。

 

ただし、どうすればオンライン診療に対応できるのか分からない人も多いかと思います。

そんなお悩みを持つ方に対して

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という方、弊社サポート内容をチェックしてみてください。

気になった方は、お気軽にお問い合わせください。

 

 

投稿者プロフィール

武藤 至正
武藤 至正
2005年、介護ベンチャー企業に入社。グループホームの開業準備、行政への指定申請、入居相談、運営管理業務に携わる。2010年には、介護複合施設の開業準備から運営管理までを経験。その後、有料老人ホーム、デイサービスの管理者として現場経験を重ね、2015年からはデイサービスのフランチャイズ本部にて、フランチャイズ加盟店様への開業研修、運営支援業務に携わる。

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