サービスの質と介護資格

サービスの質を考えるときに

職員が介護資格を所有しているかどうか

資格を取得している職員の割合が全体どの程度か

ということは

ひとつの判断基準になります。

実際に

介護サービス事業者に対して

介護福祉士等の資格所有者の割合が

一定以上あると

事業所は加算を算定することができます。

 

また

職員の勤続年数についても

長く勤めている職員の割合が

一定以上になった場合にも

加算の算定対象となります。

 

ただし

資格を取得しているから

良いサービスを提供できるかというと

必ずしもそうとは限りません。

 

資格を取得していても

現場経験年数が少なければ

技術が伴わない場合もあり

知識が豊富でも

頭でっかちになってしまい

臨機応変に対応できないケースなどもあります。

 

介護現場で利用者と対応する中では

勉強では学ばなかったことや

基本で学んだこと以外のことも多くあります。

 

利用者それぞれで身体状況は異なり

それぞれが抱える疾患についてや服薬状況について

生活習慣や性格なども考慮する必要があります。

 

特に認知症の症状がある人に対しては

声かけの方法やタイミングなどによって反応が異なり

同じ対応方法だったとしても

その反応が異なる場合もあります。

 

基本となる考え方はあったとしても

実際の現場の中では

臨機応変さが求められる場面は多くあります。

 

介護の質を考えるときに

資格や経験がひとつの基準になりますが

資格や経験以外の部分も大切になります。

 

介護サービスを選ぶ際には

対応してくれる人の

人柄や相性など

目に見えない部分も

大切かもしれないですね。